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GICからのお知らせ
【事業報告】学校教育や地域活動ですぐに役立つ教材づくり講座最終回

学校教育や地域活動ですぐに役立つ教材づくり講座 

最終回 実施しました!

 

 

 GICでは、県内に暮らす外国にルーツをもつ児童生徒の理解を深めることを目的に、学校教育や地域活動ですぐに役立つ教材づくり講座を、学校教員や他教育実践者・多文化共生団体職員を主な対象に開催しました。 全4回にわたる本講座の最終回の様子をお伝えします。

 第1回~第3回目の講座の事業報告につきましては、http://www.gic.or.jp/2013/08/post-13.html をご覧下さい。

*午前10:30~12:00 午後13:00~16:30 

 

 

最終回 1月25日(土) 参加者9名  場所:ふれあい福寿会館 小会議室405                                                    

<実践の報告>

 9月~12月の間に、参加者各自が総合学習などの学校教育や社会教育の場で行った実践の共有・成果の振り返りを行いました。 1つの報告に対し、15分を目安に実践内容を各自報告をし、質疑応答などを行いました。作成教材の紹介や実践の手法、効果や反省点などを発表し、各自今後の実践の参考としました。

 

   H26教材づくり講座1のサムネイル画像 

H26教材づくり講座2のサムネイル画像

作成した手作り教材の説明する参加者

実践内容の報告を行う参加者

 

 

 実践の発表では、これまでの講座(第1回~3回)で学んだ手法を活用した実践が数多くみられました。また、参加者各自が考えた独自の方法で行った実践や、外国にルーツをもつ児童童生徒と保護者を対象とした実践、日本の学生を対象とした実践などバラエティ豊かな実践報告を聞くことができました。

 参加者の方々は、効果的な手法・教材、ファシリテートの仕方から、机・椅子の位置等の細かい感触も今回の活動を経て実感できたようで、それらの共有を行うことで、今後の効果的な活動に繋げることができました。

 全4回と複数回講座を行ったことで、今回の講座で知り合った参加者が協働して実践を計画した例もありました。また今後の授業や活動を協働できるよう参加者同士で呼びかけを行う姿も見られ、参加者同士のつながりを築く事ができたのはないかと思います。

 参加者の方からは、「他の実践例が聞けて大変参考になった」「実践する機会をもつことができてよかった」等の声を頂くことができました。

 

 

<講座参加者の実践報告(氏名あいうえお順)>

「春から1年生

~外国につながる児童と保護者のために~」

大塚 親子

坪井 牧子

「歴史を知って今を生きる力にしよう」

岡本 幸・増田 美香

「YOSAKOI ようこそ我が町へ」

片桐 一

「サルのことをもっと知ろう。ヒトとサルどっちがすごい?」

清長 豊

「私に向いてる仕事は?」

清長 摩知子

「ちがい"と"つながり"を感じよう!!」

古賀 慎二

「アマゾン森林破壊から環境問題を考える」

西田 栄宏

「アジア州の仲間と出会ってみよう」

野村 佳世・張 訳丹

「今日の写真は、なあに?」

丸山 ひろ子

10

「ルーツと進路を考えよう」

渡辺 マルセロ

小島 祥美

 

詳しい報告内容は下記のボタンよりダウンロードください。

 

報告書 1~5、7、9、10 Excelダウンロードボタン (シートが複数ございます)

報告書 6  PDFダウンロードボタン 

報告書 8  PDFダウンロードボタン 

 

 

事業をふりかえって      

 在住外国人の方々がが増加するにつれ、彼らと一緒に働いたり、外国にルーツを持つ児童生徒が学校のクラスの中にいることは自然な事となっています。しかし、時の経過、世代が進むにつれて、岐阜県民の海外移住の歴史や、地域にブラジル国籍などの在住外国人が多く暮らす背景を、外国にルーツを持つ彼らを含めた多くの県民が理解していない場合が多いのが現状です。

 今回の講座では、移民の歴史・背景を学び、正しく伝承するための効果的な教育方法(ESD※持続的発展教育)と参加型手法(ワークショップ)、外国にルーツを持つ児童生徒の現状を学び、県内の小中高等学校の総合学習等の時間をはじめ、NPO団体が行うまちづくり講座などで、次世代に伝える事のできる人材の育成をすることができました。

  外国にルーツを持つ児童生徒が自分達のルーツに向き合い自信と誇りを持つように導くようと共に、在住外国人の方とのつながりを再認識し、多文化共生を理解、考える場が継続的に実施されることにより、本県の多文化共生社会推進の寄与に繋げることができました。

 

 

※この事業は財団法人自治体国際化協会の助成事業により実施されました。